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戦後のジュエリー産業史(簡略版)

 戦後のジュエリー産業の推移をひも解くことで、今後のジュエリー業界の将来を類推することができるのではないでしょうか。そういう仮説に基づいて、一度検証してみましょう。

1945年(昭和20年)
 8月15日、終戦を迎えます。(終戦の玉音放送)占領化、真珠の売れ行きが急増し、ダイヤモンドも品薄となり、繁華街に宝石を扱う店が増えます。その時期は、どんな商売でもヤミ取引が横行していましたので、その手の宝石商売も多かったと聞いています。

1949年(昭和24年)
 単一為替レートが決定し、1ドル360円となります。メレーダイヤモンドが急騰。

1961年(昭和36年)
 7月、ダイヤモンド以外の宝石類が自由化となり、8月ダイヤモンドの自由化となります。つまり、宝石の自由化元年でしょうか。宝石業者が、ぼちぼち海外に買い付けにいくようになります。

1965年(昭和40年)
 デビアス日本に進出。日本におけるダイヤモンドジュエリーブームをこの年を契機に始まります。

1966年(昭和41年)
 10月29日、大蔵省(日銀)の接収ダイヤモンド放出があり、徹夜の行列をなしました。前年のデビアスの進出とともに、日本のダイヤモンド業界の転機となります。

1971年(昭和46年)
 ドルショック(ニクソンショック)。1ドル308円に。(円高ドル安)当然、この年、海外に買い付けにいく宝石業者が増えます。

1974年(昭和49年)
 金細工品の輸入自由化。いよいよ、日本におけるジュエリー産業が上昇気流に乗り始めます。

1982年(昭和57年)
 ダイヤモンド婚約リング取得率70%となります。デビアスのキャンペーンが浸透したと言えます。

1986年(昭和61年)
 喜平ネックレスブームが巻き起こり、百貨店などで安売り合戦が始まります。

1989年(平成1年)
 物品税が廃止になり、消費税が導入されます。さて、物品税が廃止にともない、業者証明が必要なくなり、総合商社のジュエリー業界参入、あるいは、異業種からの参入が相次ぎ、さらにバブルの勢いに乗り、おおいに業界は活気づきます。しかし、一方では、過当競争が始まります。

1990年(平成2年)
 空前のティファニーブームとなり、クリスマスには、百貨店のティファニー売り場には、長蛇の列ができます。

1992年(平成4年)
 バブルの崩壊が始まりますが、ジュエリー業界は、これから数年、まだまだ余力を残していました。しかし、その後、急速に業界は縮小します。

1993年(平成5年)
 第一回ジャパン・ジュエリー・フェアー開催。本格的ジュエリー業界展の幕開け。

1998年(平成10年)
 いよいよ、海外有名ブランドジュエリーが、日本に本格参入してきます。日本のジュエリー業界同士の勝ち残りから、海外ブランドジュエリーとの競争になります。

2003年(平成15年)
 海外のジュエリーブランドは、百貨店のインショップから、独自に店舗を展開することに拍車がかかります。特に、銀座は、出店、改装ラッシュとなります。

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